皆さん、こんにちは〜。Shunです〜！

皆さんはよく生活や仕事中に「平均値」「偏差値」などを聞いたことがあると思います。実際に「平均値」「偏差値」以外にも「最頻値」「中央値」などたくさんデータがあります。これらのデータにも名前があります。それは「統計学」になります。

統計学はさまざまな実務の現場で用いられています。最も我々の生活に近い場面といえば、国の総人口数に関する「人口推計」と国民の収支に反映する「家計調査」と各種「税金」や「保険料」の計算などになります。

統計の役割といえば、大きく2つに分けております。

1つ目は、身の回りの現象からデータをとり、データの意味を一目で分かるように示すことです。例えば、受験生の「平均値」や「偏差値」になります。

もう1つの役割は、一部のデータから、物事の全体像や未知の結果を予測することです。例えば、日本の人口の実態は5年ごとに実施される「国勢調査」によって明らかにされますが、「国勢調査」が実施されない間に毎月、毎年の人口の状況を把握するため、国はよく「人口推計」に取り組むことが多いです。前回の「国勢調査」による人口を基に、その後における各月の人口の働きを他の人口関連資料から得て、毎月1日に現在の人口を算出しています。日本の現在（令和4年6月1日）の総人口は「1億2,493万人」になります。

皆さんが毎月支払っている「生命保険」や「火災保険」、「自動車保険」などの保険料の計算方法をご存じでしょうか？　保険料の計算は全部「統計学」のデータを基礎にして、それぞれの料金プランを計算しています。

保険の起源といえば、紀元前2250年頃のバビロン王ハムラビの時代に隊商（キャラバン）の間に始まりました。内容としては「資金を借りて出発した隊商が災害に遭ったり盗賊に襲われて荷を失った場合、損害は資金を貸した者が負う」というものでした。その後、海上貿易が発展してきた古代ギリシャでは、嵐や海賊などの海難事故に遭遇した場合、「荷主と船主で損害を分担し負担する」という習慣、いわゆる「海上保険」が生まれました。損害保険は海上から始まりました。

今の日本の「三井住友海上保険」もこの由来かな（これはShunの予測（笑））。

このような「相互救済」の考えで、世界各地の人はこの制度を「海上の貿易面」に活用するだけではなく、陸上でもよく取り組んでいます。

何人かでお金を出し合って積み立てておき、不幸があった家族や、病気やけがをして、大金が必要になる人にまとまったお金を払う取り決めが世界各地で流行しました。

ただし、この仕組みにも「問題」があります。たとえば取り決めるメンバーに「若者」と「高齢者」が混ざっていた場合、若者より高齢者の方が病気になりやすいし、怪我することも多いです。そして、大きな病気により亡くなる可能性も若者より高いので、そうすると、この場合は「若者」に対して不公平になります。

この問題を解決するため、イギリスの天文学者「エドモンド・ハレー」さんがドイツの一地域の死亡記録から、年齢ごとの死亡率の一覧表を作成し、この死亡率の一覧表を生命表といい、保険料を計算する基礎になりました。

死亡率とは、ある年齢の集団のうち、特定の年に死亡した人の割合で、死亡者数を生存者数で割って求められたデータになります。皆さんが支払っている「生命保険」などは、保険会社が受け取る保険料の総額と、受取人に支払う保険金の総額の差額が、保険会社の利益になります。保険会社がこの死亡率によって、死亡者の数を予測して、自社の利益を確保する一方で、料金プランを算定しています。

例えば、2022年日本人男性の死亡率、40歳の男性の死亡率は0.123%、60歳の男性の死亡率は0.712%に達します。10万人のうち、40歳の男性は123人が亡くなる。60歳の男性で712人が亡くなる。死亡した人に対して、1,000万円支払います。

この時、40歳の男性の保険金総額は「123人×1,000万円＝12億3,000万円」になります。そして、保険会社の経費などを除くと、40歳の加入者全員の保険料は「12億3,000万円」になります。1人の単価を計算すると、「12億3,000万円÷10万人＝1万2,300円」になります。同様に、60歳の加入者の保険単価は「7万1,200円」になります。

簡単に言うと、年齢が高いほど、病気や死亡率が高くなって、そして、料金の負担もどんどん高くなります。

自動車保険もその通りで、「公平」な仕組みに取り組むため、「統計学」で「事故率」のベースデータを計算する必要があります。そのベースに従って、それぞれの料金プランを算出することになります。

ということで、世の中にある「保険会社」が安定して経営しているのは、「統計学」のおかげさまじゃないでしょうか〜？