最近、電話でも問い合わせフォームからでも、封書やハガキ、ひいては自宅にまでM&A関連の会社から連絡があります。1社だけではなく、なんとなく認知しているだけで5社ほどが代わる代わるコンタクトを取ろうとしてきます。

当社の場合、基本的には外部からの電話連絡については取り次ぎをしないように対応しており、私自身と繋がりがある方には携帯電話への連絡をお願いしています。過去に何度もそこで弾かれたからなのか、今はこのように電話以外の方式でコンタクトをしてきます。

これは推測ですが、帝国データバンクなどの情報を購入してコンタクトリストに登録されてしまっており、そこからのアプローチだと思います。

最近このような記事も見かけて、M&A仲介事業者が莫大な利益を得ているという情報がチラチラ入りつつ、M&Aの是非については今回は割愛したいと思いますが、その手法がなんとなくおかしいので記事化してしまおうと思い立ちました。

まず、M&A会社のアプローチの仕方として、ほとんどの場合「M&Aの具体的な案件がありますということを言ってきます（書いてきます）。M&Aですから、買う側も売る側もありえるのですが、どちらも匂わしてくるような巧妙な言い回しで迫ってきます。

経営者ならば、自社のビジネスが好調不調にかかわらず、自社と資本提携もしくはM&Aをして買収したい、もしくは売却したいという案件があれば、一度は話を聞いてみたいと思うのは当然のことでしょう。新しいビジネスチャンスが生まれるかもしれませんし、単純に興味があるということもあるでしょう。

しかし、過去に若気の至りで話を聞いてみましょうとなったことが数回ありますが、そのすべてが「何も具体的な案件はない」という結果でした。

上記のように、そもそも案件がありそうなことで書いてあるにもかかわらず、なぜか応募フォームにはそういう記載がなく、誰でも書けるような内容かつ、なぜかこちらから依頼しているようなフォームが添付されています。そもそも、紙で送るようなフォームにはよっぽどなことでない限り回答しません。

というわけで、結局のところは電話でアポイントを取っていくのが困難で、少しでも興味を持たせるためにあれこれ考えた結果なのだろうと思いますが、このような手法には相当辟易してしまいました。

しかも、「具体的な案件を教えてくれないと面談する必要性がない」という話をしたのにも関わらず、少ししてから別の人間から又コンタクトを取りにくるというような連携が取れていないところもありました。そういうときには「こちらのいうことをちゃんとSalesforceに記載しておいてくださいね。」と優しくお伝えしています。

ということで、今後も具体的な話がない限り、話したり要望を伝えたりすることはありませんので、なにとぞよろしくお願いいたします。